がん保険は本当に必要？統計データから考える過剰保険

はじめに

「がん保険に入るべきか？」という疑問を持つ人は多いでしょう。がんは日本人の死因トップクラスですが、実際のところ、すべての人ががん保険に加入する必要があるのでしょうか？本記事では、統計データをもとに、がん保険の必要性や加入のメリット・デメリットを解説します。

1. がんの発症リスクと生存率の実態

日本人のがん罹患率と生存率

厚生労働省の「最新がん統計」によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は約2人に1人（50％）。一方で、がんの種類によって生存率は大きく異なります。

胃がん：5年生存率約70％
大腸がん：5年生存率約72％
肺がん：5年生存率約40％
乳がん：5年生存率約90％

このデータから、早期発見・早期治療ができれば、がんは必ずしも致命的な病気ではないことがわかります。

がん治療の平均費用

がんの治療費は、以下のようなコストが発生します。

ただし、日本には高額療養費制度があり、自己負担額は月額数万円程度に抑えられます（年収による上限あり）。

2. がん保険の仕組みと実態

がん保険の特徴

がん保険は、がんと診断された際にまとまった診断一時金や、入院・通院の補償が受けられる保険です。しかし、通常の医療保険と異なり、がん以外の病気には適用されません。

保障内容の実例

診断一時金：100万円～300万円
入院給付金：1日1万円
通院保障：1日5000円など

3. がん保険に入るべき人・入らなくてもよい人

【加入を検討すべき人】

✅ 自営業やフリーランス（公的保障が手薄）
✅ 高額な自由診療（先進医療）を受けたい人
✅ 貯蓄が少なく、急な出費に対応できない人

【加入しなくても良い人】

✅ 会社員や公務員（公的保険の恩恵を受けられる）
✅ 十分な貯蓄がある人
✅ 医療保険にすでに加入している人（がんにも対応している場合が多い）

4. 代替手段としての貯蓄・NISA・iDeCo活用

がん保険に加入せず、貯蓄や投資で備えるのも選択肢のひとつです。

貯蓄型の保険よりも、NISA・iDeCoで資産形成
年間数万円の保険料を、長期運用すれば大きな資産に

例えば、月5,000円を20年間積み立て、年5％で運用すると約2,000,000円以上の資産になります（複利効果）。

5. まとめ：がん保険は本当に必要なのか？

がん治療には高額な費用がかかるが、高額療養費制度があるため自己負担額は限定的。
がん保険は、貯蓄が少ない人や自営業者にとっては有益だが、すべての人に必須ではない。
貯蓄やNISA・iDeCoで備える選択肢も考慮すべき。

「保険に入る＝安心」と思いがちですが、本当に必要なのかを見極めることが重要です。